肺癌へのトモセラピー(放射線)治療

肺がんで放射線治療を行う目的

手術後の再発予防や、転移した病変に対する症状改善を目的に行います。

なぜ放射線治療が必要なのか

組織の型によって、「小細胞肺がん」と「非小細胞肺がん」の2つに分類することができるのが、肺がんの特徴。どちらの肺がんを患っているのかによって、治療方針は変わってきます。ただし、どちらの肺がんであっても違いがないのは、放射線治療が効果的であるということです。

肺がんにおける放射線治療の方法

放射線治療は、根治を目的として行う場合と、症状を緩和する目的で行うものとに分けることができます。

まず根治を目的するケースを小細胞肺がんと非小細胞肺がん、それぞれ見ていきましょう。

局所型の小細胞肺がんの場合、抗がん剤を併用しながら放射線治療を行うのが一般的。照射する範囲がそれほど大きくない場合は、3週間ほどで治療を終えることができます。病気の大きさや場所によって照射範囲が広くなる時は、まず抗がん剤治療で腫瘍を小さくさせた後、放射線治療を実施。これによって、腫瘍が見えなくなったり、著しく縮小した場合は予防的全脳照射で脳への転移を予防することが推奨されています。

一方、非小細胞肺がんの場合は、早期がんと局所進行がんによって治療方法が変わってきます。病変が肺に集中し、他の場所やリンパ節への転移がない早期がんのケースは、病巣を多方面からアプローチする体幹部定位放射線治療が有効です。この方法は、放射線を集中させることでがんの制御確率をアップさせることや、周囲の組織への影響を抑えることができること、治療回数が4~8回と比較的、少なくて済むのがポイント。ただし、ピンポイントで照射するためには、毎回、治療をする前に病巣の位置をチェックする必要があります。

続いて局所進行肺がんの場合、腫瘍が肺の内部から周辺組織、胸部のリンパ節の範囲内にあることが条件。これに加え、肺や心臓など合併する疾患のリスクが低く、年齢などの理由によって手術での治療に適応しにくいケースが対象となります。

臨床病期2〜3期の場合、通常の抗がん剤治療と並行しながら放射線治療を行います。高齢者や合併症を持っているなどの理由から、抗がん剤治療を行うのが難しい時は、放射線治療のみで治療を行うことも。通常の場合、週5日、約6週間にわたって治療を受け続けなければなりません。また、正常な組織への影響を抑えるため、照射する範囲を狭めたり、線量を少なくする3次元原体照射法という方法を用いて治療を行うこともあります。

放射線治療の副作用

放射線治療を受けても、ほとんどの人は普段通りに日常生活を送ることができ、重い副作用が起きることはほとんどありません。ただし、誰にでも起きるような軽度な副作用もあります。その代表例が、急性期障害と晩期障害です。

治療中または治療を受けた直後に発症することの急性期障害。皮膚炎などが挙げられます。ただし皮膚炎は、ほとんどの人に出る症状なので、それほど気にすることはないでしょう。適切な処置を行えば、1ヶ月ほどで完治します。処置を行っても治まらない場合や気になる人は主治医や看護師さんに相談してみましょう。

一方、晩期障害は、治療が終わってからしばらくして症状が現れるものを言います。皮膚の色が変わったり、硬くなったり、汗の量が極端に減るなどの症状が見られます。ただし、医師の指導を受けて対処を行えば、回復することが可能です。

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