陰茎がんの症状や治療方法についてまとめました。
男性の陰茎部分に発生する陰茎がん。日本では10万人に0.2人程度の確率で発症する稀ながん（※2022年8月調査時点）です。60歳台の発症が多く見られます。発生部位が陰茎であるため、誰にも相談できずに放置してしまった結果、進行した状態で受診する方が多いようです。
発症率が低く、大腸がんや胃がんと比べて認知度がないので、発症要因の詳細なデータが充分ではありません。ただ、新生児期に包皮切除を行なう国では発生率が低いため、包茎や亀頭包皮炎、HPV感染などが原因だと考えられています。
陰茎がんの初期段階は、痛みを伴わないため見逃しがちです。陰茎の皮膚から発生し、おできのようになるものと、皮膚が赤くなって深部に浸潤していくものがあります。
陰茎のおできや赤みを放っておくとがんが進行してしまうのです。がん細胞が海綿体や尿道にまで広がると、排尿の異常をきたします。
また、がんの発見が遅れると鼠径部(そけいぶ)のリンパ節に転移することも。太ももの付け根が腫れ、リンパの流れが悪化して足がむくむようになります。
初期段階である陰茎のおできや赤み、排尿時に痛みがあれば、すぐに診察を受けましょう。
陰茎がんでは、放射線療法・外科療法・化学療法の3種類の治療方法が用いられます。がんの進行状態によって治療方法が変わるようです。
がん細胞がまだ進行していない初期段階の状態では、放射線療法で治療を行ないます。放射線によってピンポイントでがん細胞を死滅させることが可能なので、メスを使う外科療法に比べると、陰茎への影響が少なくて済むのが特徴です。
また、手術でがん細胞を取り除いた後、患部に残っている小さながん細胞を除去する際にも用いられることがあります。
外科療法では、陰茎の患部と一緒にがん細胞を切除。がんがリンパ節にまで転移している場合は、リンパ節の切除も行ないます。
患部を切除するため、術後は陰茎が短くなるケースもあるようです。がんが進行して広範囲に広がっている場合は、陰茎の根本からの切除となります。陰茎がなくなると性交・排尿などに支障が出るため、治療後に人工陰茎の再建術がおこなわれることがあります。
化学療法では、5-フルオロウラシル（5-FU）を配合した軟膏を患部に塗布。がん細胞が皮膚まで浸潤した初期段階の場合に用いるようです。進行がんや転移がんの場合は、強い薬を併用して治療します。
日本人における陰茎がんの危険因子としては、男性器の不衛生な状態や喫煙習慣、ウイルスへの感染など複数の要素が知られています。さらに全ての癌に共通して発がんリスクを高める要因についても考えなければなりません。また、陰茎がんの治療品質の向上を目指すためには適切な検査やスクリーニングを受けて、可能な限り早期に発見することも大切です
ここでは一般的に考えられている陰茎がんのリスク因子や予防の方法、また陰茎がんのスクリーニングについてまとめていますので、ぜひ基礎知識として把握しておいてください。
陰茎がんの予防を考える場合、基本的に生活習慣の改善に加えて、男性器を清潔な状態に保ったり、ウイルス感染のリスクに備えたりといったことが重要となります。また、陰茎がんのリスクはそれぞれの人の体質にも関連する場合があるため、自身の体の状態を踏まえて対策を講じることも大切です。
喫煙習慣は陰茎がんを含めて様々な癌のリスクを高める因子として知られており、日本人の癌原因としても男性患者の第1位に「喫煙・受動喫煙」が該当しています。
前提として、日常的にたばこを吸う人は、喫煙習慣のない人に比べて発がん率が1.5倍になることが分かっています。また自分でたばこを吸わなくても周囲でたばこを吸っている人がいれば、そこからの煙を受動喫煙という形で吸い込むことで癌リスクにつながる可能性も。そのため、陰茎がんのみならず、癌予防を考える際には自分を含めて家族や近しい人も禁煙に取り組むことが肝要です。
なお、どうしても自分で禁煙が続かないという場合、禁煙外来など専門医のサポートを受けることも大切です。
日本には「酒は百薬の長」という言葉もありますが、医学的研究から飲酒は発がんリスクを高める要因として知られており、少なくとも癌予防の観点に立てばお酒は一切飲まないのがベストとなります。また、お酒が好きで完全な禁酒・断酒が難しい場合でも、お酒の量を減らせば減らすほど癌リスクを低減できるため、可能な限りお酒の量を減らしたり、アルコール度数の低い酒類に変えたりといった工夫も大切です。
なお、飲酒による発がんリスクは女性よりも男性の方がはっきりしており、陰茎がんのように男性特有の癌の予防を考える上で、やはりお酒を控えることは実践していきたいポイントといえるでしょう。
様々な研究から食生活の乱れや塩分の取り過ぎが癌リスクを高めることが知られており、陰茎がんの予防を考える際にも「減塩メニュー」や「野菜・果物の摂取」といった具体策を生活に取り入れることが肝要です。
塩分過多な食生活は胃がんを含めて複数の癌リスクを高めることが知られており、癌転移などによって間接的にその他の癌に関しても危険因子になることがポイントです。また、食物繊維やビタミンが豊富な野菜・果物を適切に摂取することで癌リスクを下げられることも見逃せません。
癌全体の発生リスクを下げる方法として、日常的に適度な運動を続けることが有効です。
運動量については年齢によっても推奨量が変わりますが、基本的に国立がん研究センターの研究結果によれば、仕事や運動によって日々の身体活動量に反比例して癌リスクが下がると分かっています。普段から運動をしない人は少しずつ運動習慣を取り入れて、すでに何かしらの運動を行っている人はそれを継続していく意識が大切です。
なお、推奨される運動量としては以下のようになります。
太り過ぎや痩せ過ぎといった状態は体の健康を損なうリスクが高く、特に太り過ぎは癌の死亡リスクの上昇につながることも分かっています。
医学的に、日本人の適正体重を考える際の指標として「BMI（Body Mass Index）」が使用されており、これはその人の体重と身長から算出することが可能です。
具体的な計算式としては、体重（kg）を身長（m）の2乗で割るというものになります。
日本人の男性において、癌の死亡リスクを低下させるBMIの範囲は「21.0～26.9」となっており、この範囲内で体重をコントロールするように意識しましょう。
一部のウイルスや細菌への感染が特定の癌の発症につながることが知られており、陰茎がんに関しては「HPV（ヒトパピローマウイルス）」への感染がリスク因子であるとされています。
「パピローマ」とは「いぼ」を意味しており、HPVは人の皮膚や粘膜へ感染していぼの原因となるウイルスです。その種類は200種類以上とされ、主な感染経路は人から人への感染となります。
HPVによって生じるいぼや病変の多くは良性ですが、一部のHPVは高リスク型として、男性の陰茎がんや女性の子宮頸がんや膣がんなどの発生に関与していると考えられています。
HPVは多くの人が一生に一度は感染するとされるほど一般的なウイルスですが、だからこそ性交渉ではコンドームなどの避妊具を使用したり、HPVワクチンを接種したりといった適切な感染予防対策が大切とされています。
陰茎がんのリスクとして、男性器（ペニス）の不衛生な環境が関係しているとされているとされています。あまりお風呂へ入らずペニスを洗わなかったり、汚れた手などでペニスに触れたりといった行為はリスクを高めます。また、ペニスの先端（亀頭）が包皮に覆われている「包茎」も陰茎がんのリスクを考える上で無視できません。
体質的に包茎の人は、皮の内側に汚れが溜まりやすくなり、雑菌の繁殖や亀頭包皮炎といった炎症の発症につながる危険性が指摘されています。そのため、包茎の人は普段から意識して亀頭を清潔な状態に保ち、炎症や性感染症への備えを適切に考えることが重要です。
陰茎がんの早期発見を目指すためには、がん検診などで適切な検査を受けるだけでなく、日頃から自身の体の違和感などへ意識を向けておくことも肝要です。
ここでは一般的に陰茎がんの発見や検査に役立つとされるスクリーニングについてまとめていますので参考にしてください。
陰茎がんのスクリーニングとしては、まず医師による視診や触診が挙げられます。
視診は陰茎を医師が目視により観察して、病変部や異常の確認を行います。加えて、触診で病変部の圧痛や硬結の有無をチェックしたり、陰茎白膜や尿道への浸潤の有無をチェックしたりといった診察も有効です。
ただし、陰茎がんの症状や特徴は、他の性感染症などに類似している場合が多く、視診や触診だけでは鑑別が難しいケースも少なくありません。そのため、視診や触診を含めて複数の検査で異常の可能性が指摘された場合、可能な限り早めに組織検査を行って病理学的な診断をすることが望ましいとされています。
血液検査では、患者の血液を採取して、血中の様々な成分を分析することで癌やその他の病気のリスクなどを調べることが可能です。また一部の癌では、その癌に由来する特定の物質（腫瘍マーカー）が特定されており、血液中に腫瘍マーカーが含まれていた場合、それに関連した癌の疑いが生じることもポイントです。
ただし、陰茎がんでは特定の腫瘍マーカーがなく、また血液検査において各種成分も正常範囲になっていることが大半であり、血液検査だけで陰茎がんの発見を試みることは難しいといえるでしょう。一方、陰茎がんが他の臓器やリンパ節へ転移しているような場合、血液検査が有効なスクリーニングになる可能性もあります。
超音波検査は、患者の体に超音波を当てて、体内から反射してきた超音波の波形を画像へ変換して視覚的に状態を診断する方法です。
癌のスクリーニングには、病変部や癌の状態を視覚的に診断するため、様々な画像検査が用いられます。超音波検査はそれらの画像検査の1つであり、陰茎がんの浸潤の程度などを調べることが可能とされている上、放射線被曝などのリスクがなく誰でも受けやすいことがメリットです。
その反面、超音波検査は診断の品質に医師の技量や経験が大きく影響する他、体内の深部を検査しづらいといったデメリットもあります。
CT検査は放射線を利用して患者の体内を撮影する画像診断・画像検査の1つです。陰茎がんの患者においては鼠径部や骨盤内への転移の有無を診断したり、全身の臓器への遠隔転移の有無を診断したりする際に利用されます。
また、CT検査は放射線治療などを受けるに当たって、治療計画を作成するためにも利用されており、癌の詳細な情報をチェックできる点がメリットです。一方、放射線を使用するため被曝リスクがあるため、患者によっては受けられないこともあります。
MRI検査はCT検査と並んで有用な画像診断であり、MRI検査では放射線の代わりに磁気（磁力）を用いて患者の体内を撮影します。
MRI検査はCT検査のような被曝リスクがなく、陰茎がんに関しても海綿体や尿道、白膜への浸潤などを視覚的に診断できるためスクリーニングとして有用です。ただしMRI検査では撮影品質を高めるために造影剤の投与を行うことがあるため、薬剤アレルギーのある人などではMRI検査を受けられないといったデメリットもあります。
細胞診や組織生検とは、陰茎がんが疑われる人から、病変部の組織や細胞を実際に採取して、それを顕微鏡下で観察し癌の良性・悪性や種類などを特定する病理学的診断です。
陰茎がんの場合、特殊な針を刺して細胞を吸引・採取し、その細胞を顕微鏡で観察して状態を診断する細胞診と、組織の一部を外科的に採取して検査を行う組織生検があります。さらに組織生検には「パンチ生検」や「切開生検」、「切除生検」といった複数の方法があります。
組織生検は癌の種類など詳細を確定させるために重要な診断ですが、患者の体の一部を採取するため肉体的ダメージを避けられません。どのような生検方法を採用するかは腫瘍の状態や患者の症状などから適切に見極める必要があります。また、どのような生検方法を選択する場合でも、重要なことは病理検査に必要十分な量および品質の組織を採取することであり、陰茎がんの腫瘍サイズが小さい場合はパンチ生検や切開生検を選択し、腫瘍が大きい場合は切除生検が選択されます。
陰茎がんの早期発見や確定診断には上記のような各種スクリーニングの適切な実施が不可欠です。しかし、スクリーニングには被検者の体へ負担をかけるものがあり、スクリーニングを実施すること自体が被検者にとって合併症などのリスクを高める点は無視できません。特に、組織生検などは適切な管理の下で実施されなければ男性機能に支障を来したり、排尿などに悪影響を及ぼしたりする危険性もあるため注意が必要です。
また、スクリーニングでは物理的なダメージやリスクだけでなく、誤診や過剰診断といった検査システムそのものが抱えるリスクや不備があることも覚えておかなければなりません。
スクリーニングの検査結果やシステムに関連したリスクとして、例えば以下のようなものがあります。
偽陰性とは、本来であれば「がんである（陽性）」と診断されるべきところを、診断結果で「がんではない（陰性）」と誤って診断されてしまうことです。
偽陰性となってしまうと、実際には陽性患者として速やかに治療や次の確定診断へ進まなければならないにもかかわらず、検査結果では治療や検査の必要がないといった判断になってしまうため、治療の遅れや症状の悪化につながってしまう点がリスクです。
偽陰性や誤診は、どのような検査であっても発生の可能性をゼロにすることができないため、癌のスクリーニングは必ず複数の観点から多角的に実施することが大切になります。
偽陽性は偽陰性の逆であり、本来は陰性となるべきところを陽性と誤って診断されてしまった状態です。
偽陽性は偽陰性と違って、実際には治療や再検査の必要がない人でも追加の検査や治療を行うようになり、癌の見落としや治療の遅れといった問題にはつながりません。しかし、陰茎がんのスクリーニングには被検者の肉体へダメージを伴うものがあり、本来は不要な悪影響を被検者に及ぼして深刻な合併症や後遺症のリスクにつながってしまうことが問題です。
過剰診断とは、医療技術や検査技術の向上によって、本来は「陽性であるものの、治療や対処が不要なレベルの癌」といったものまで「陽性」と検出してしまい、不要な治療などにつながってしまうことです。
過剰診断は偽陽性と同様に、患者に必要のないダメージやリスクを負わせる危険があり、スクリーニングや検査において注意しなければならないポイントとなります。
2025年2月13日から2月15日にかけてアメリカのサンフランシスコで開催された「2025 ASCO Genitourinary Cancers Symposium（ASCO GU 2025）」において、イギリスの研究チームが、未治療の局所進行もしくは転移を有する陰茎がんの患者に対して、シスプラチンベースの化学療法と、抗PD-1抗体「cemiplimab」を組み合わせた併用療法が有効である可能性について研究結果が発表されました。
進行陰茎がんは白金系抗癌薬ベースの化学療法を用いた治療が標準的とされていますが、治療の選択肢が限定的であり、予後も不良という点が課題となっています。しかし、本研究の結果から、進行陰茎がんの患者の治療選択肢が増えると共に、「シスプラチンベースの化学療法＋cemiplimab」併用療法の安全性についても好意的な可能性が認められました。
なお研究には陰茎がんに対する化学療法の治療歴のない患者が参加しており、年齢中央値は61歳となっています。
参照元：がんナビ｜未治療の局所進行または転移を有する陰茎癌に対してシスプラチンベースの化学療法とcemiplimabの併用療法が有効な可能性【ASCO GU 2025】
2023年2月16日から2月18日にかけてアメリカのサンフランシスコで開催された「2023 ASCO Genitourinary Cancers Symposium（ASCO GU 2023）」において、米国の研究チームが、局所進行性もしくは転移性の陰茎扁平上皮癌に対して、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）を使用した際の奏効率が13％にとどまったという研究結果を発表しました。この研究にはアメリカやヨーロッパ、アジアなど各地域の合計24施設が参加しており、本研究から、陰茎扁平上皮癌にICIを用いたとしても抗腫瘍活性が限定的となる可能性が示唆されています。
研究対象となった患者は53～70歳（中央値62歳）で、83人が転移性を認められ、その他は局所進行性の陰茎扁平上皮癌でした。
研究チームの代表であるZarif氏は本研究の結果に関して、進行性陰茎扁平上皮癌の患者に対してICI治療が有効となるケースは限られており、有害事象のリスクも踏まえて多剤併用には多角的な検討が重要であると述べています。
参照元：がんナビ｜進行性陰茎扁平上皮癌に対する免疫チェックポイント阻害薬の抗腫瘍活性は限定的か【ASCO GU 2023】
2023年8月、世界泌尿生殖器希少腫瘍学会（Global Society of Rare Genitourinary Tumors）における研究報告として、進行陰茎がんに対して免疫チェックポイント阻害薬の安全性や有効性に関する研究結果が発表されました。
研究の前提として、陰茎がんが希少がんの1種であり、また免疫チェックポイント阻害薬（ICI）による陰茎がんへの治療の効果や安全性について十分な研究が行われていないということがありました。そこでダナファーバーがん研究所やイェールがんセンター、アドベントヘルスなどの研究者が参加した研究グループにより、進行陰茎がんの患者92人を対象とした多施設国際後ろ向きコホート研究が実施され、複数のICIについて有効性の評価が行われています。
使用されたICIはペムブロリズマブやニボルマブ、セミプリマブなどであり、一部の患者については併用療法も行われました。
結果として、全患者の13％およびリンパ節転移のある患者の35％が、ICIによる治療に反応を示しました。ただし、その治療効果が持続した例はほとんど認められなかったということです。
参照元：海外がん医療情報リファレンス｜免疫療法薬が一部の陰茎がんに有効である可能性
2021年2月11日から13日にかけてヴァーチャル形式で開催された「2021 Genitourinary Cancers Symposium（ASCO GU 2021）」において、転移性の泌尿器癌（陰茎癌・前立腺癌・尿路上皮癌・淡明細胞型腎細胞癌など）の患者に対して、「カボザンチニブ＋ニボルマブ」の併用療法および「カボザンチニブ＋ニボルマブ＋イピリムマブ」の併用療法が、臨床的効果を示したという研究結果が報告されました。同研究はアメリカのNational Cancer InstituteのAndrea B. Apolo氏を代表とする研究チームが実施しており、フェーズ1試験および拡大コホートの最終結果として確認されています。
対象となった患者は複数種の泌尿器癌の患者合計120人で、そのうち陰茎癌の患者は11人となっていました。そのうち、9人の陰茎癌の患者に対して奏効率（ORR）は44％となっており、全患者での無増悪生存期間（PFS）中央値は5.5カ月となりました。
参照元：がんナビ｜カボザンチニブとニボルマブの併用、カボザンチニブとニボルマブ、イピリムマブの併用は泌尿器癌に臨床的効果を示す【ASCO GU 2021】
2018年の「JAMA Oncology 3月1日版」に掲載された大規模な後ろ向き研究の報告から、アメリカにおいてリンパ節への転移を有する陰茎がん患者のうち、半数以上の方が治療を受けていないことが明らかになりました。
具体的には、隣接するリンパ節への転移を有する陰茎がんの患者のうち、およそ3分の1がリンパ節切除を受けておらず、化学療法の実施例についても半数未満であったということです。一方、専門家向けガイドラインによれば、リンパ節切除と化学療法は対象となる陰茎がんの男性患者に対して推奨されている治療法でもありました。
そもそも陰茎がんが希少がんであり、症例数やエビデンスの数が限られているという課題もありますが、陰茎切除やリンパ節切除は全生存期間を改善する治療法として考えられています。研究グループは一層の分析や臨床試験のためにも、より詳しい研究の実施が必要であると述べました。
参照元：海外がん医療情報リファレンス｜陰茎がんの男性の多くが推奨治療を受けていない
2025年8月30日号の「International Journal of Radiation Oncology, Biology, Physics誌」において、フランス放射線腫瘍学会の小線源治療グループが行った陰茎がんへの小線源治療の有効性や安全性に関する研究結果が報告されました。研究結果によれば、陰茎がんへの小線源治療において、5年局所制御率が86％、陰茎温存率は85％、そして全生存率は82％と良好な成績となりました。陰茎がん患者の治療として陰茎切除術に代わる有用な方法であると同時に、陰茎を温存することで患者のQOLを高める重要な手段であると示唆されています。
同研究は、1970年から2020年までの間に局所進行陰茎癌として診断され、フランスの4つの施設において組織内小線源治療を受けた患者408例が対象となりました。なお、これはフランスにおける陰茎がんの小線源治療に対する有効性や安全性の評価研究として、発表時点で最大規模の多施設後ろ向き研究とされています。
参照元：Academia｜陰茎癌に対する小線源治療、5年局所制御率86％で臓器温存も高率に達成
ポーランドの研究グループが2025年6月25日号の「Cancers誌」で発表した研究成果によれば、ポーランドの三次医療センターで外科治療を受けた陰茎がん患者153例を対象として、喫煙者と非喫煙者の死亡リスクを比較したところ、喫煙者で死亡リスクが2倍になったというデータが明らかになりました。
同研究は2011年10月から2024年10月までの間に、ポーランドの三次医療センターで陰茎がんの手術を受けた患者を対象にした後ろ向き研究であり、多角的な調査によって患者の予後を分析した結果、喫煙のみが死亡リスクの有意な上昇に関連していると結論づけられたものです。
一方、ヒトパピローマウイルス（HPV）に感染した患者においては、感染していない患者と比較して死亡リスクが6分の1に低減されていたことも合わせて報告されています。その他、包茎の人は局所進行した陰茎がんのステージと相関があることもポイントです。
以上の結果から、少なくとも喫煙習慣の改善が陰茎がんの死亡リスク低減を目指せる能動的対策であると示唆されました。
参照元：Academia｜陰茎がん患者の予後、喫煙で2倍の死亡リスク、HPV感染では6分の1に
「Urol Pract誌（2025年12月1日号）」において発表された、陰茎がん患者の治療後の精神疾患に関連した研究によって、陰茎がん患者として治療を受けた人の精神疾患の発症率が高まることが指摘され、特に根治的手術を受けた患者は局所切除を受けた患者より精神疾患の発症率が3.33倍に上昇したという結果が報告されました。
調査の対象になった症例は陰茎がんの患者1,633例であり、治療法としては根治的治療（根治的陰茎切除術/会陰部尿道口形成術）と、部分的陰茎切除、局所薬物療法、そして局所切除の4カテゴリーとなっています。また、主要評価項目は診断後36ヶ月以内に、大うつ病性障害または全般性不安障害といった精神疾患を新規に発症したケースなどが設定されました。
調査の結果、根治的陰茎切除を受けた患者の方が、局所切除を受けた患者よりも精神疾患の発症率が有意に上昇し、陰茎がんの治療法がその後の患者の精神状態やQOLに大きく影響することが示唆されました。これにより、陰茎がんの患者の治療には肉体的なアプローチだけでなく、心理的なケアも重要であることが考えられます。
参照元：Academia｜陰茎がん治療後の精神疾患発症率、根治的手術で3.3倍に上昇
2025年12月19日号の「Insights Imaging誌」において、陰茎扁平上皮がんのステージ分類や範囲評価を行うための画像診断の方法として、磁気共鳴画像法（MRI）が最も正確性に優れているという研究結果が発表されました。
そもそも陰茎がんは症例数の少ない癌であり、陰茎がんの画像診断の症例数が他の癌と比較して少なく、臨床データが限られているといった問題があります。そのため、陰茎がんの治療において高精度で正確な画像診断の確立は重要なポイントであり、本研究は複数の画像診断の中でもMRI検査が最適だと思われるという論拠を示すものになりました。
陰茎がんの98％が亀頭や包皮に発生しており、MRI検査の中でも特に薄層スライスを活用したT2強調画像が腫瘍同定に最適であると示唆されています。また、MRI検査は局所浸潤の深度も評価可能であり、外科的治療における切除範囲の検証や温存治療の可能性の判断などにおいても不可欠であることが重要です。
参照元：Academia｜陰茎がんのMRI評価：腫瘍の病期分類と範囲評価における最適手法
陰茎上皮内腫瘍（PeIN）は、陰茎扁平上皮がん（PSCC）の前駆病変として知られており、陰茎上皮内腫瘍の分類や診断の結果は陰茎扁平上皮がんの治療方針の決定や診断などに対して大きな影響を与えるポイントです。しかし、病理医の間で陰茎上皮内腫瘍に関する病理学的知見が統一されておらず、一貫したアプローチなどが困難な状態が続いていました。
そこで、国際泌尿器病理学会（International Society of Urological Pathology：ISUP）は様々な分野の医師や専門家を集めたコンセンサスグループを結成し、陰茎上皮内腫瘍などの陰茎がん前駆病変に関する世界的な取りまとめや実践状態の評価などを行い、それらの結果を「American Journal of Surgical Pathology誌（2025年8月20日号）」で発表しました。
この結果は今後のPeIN分類における指針の提供や、陰茎がん前駆病変に関する国際的なアプローチの標準化に寄与すると期待されています。
