医師から「もう治療法がない」「これ以上できる治療はない」と説明されると、今後は何もできないように感じてしまうかもしれません。
しかし、「治療法がない」という言葉が指している内容は、患者によって異なります。
手術による切除が難しいという意味の場合もあれば、現在の抗がん剤が効かなくなった、標準治療として使用できる薬が限られている、放射線治療による利益より副作用の危険性が大きい、全身状態から治療の負担が大きいといった場合もあります。
一つの治療が難しくても、別の薬物療法、遺伝子・バイオマーカー検査、放射線治療、手術やその他の局所治療、治験などについて確認できる場合があります。
また、積極的ながん治療を続けることが難しい場合でも、痛みや息苦しさなどを和らげる治療や緩和ケアがなくなるわけではありません。
セカンドオピニオンは、現在の主治医とは別の医師から、診断や治療方針について意見を聞く仕組みです。必ず新しい治療が見つかるわけではありませんが、「何の治療が、なぜ難しいのか」を理解し、納得できる治療方針を選ぶために役立つことがあります。
このページでは、「治療法がない」と言われた場合にセカンドオピニオンで確認できること、相談先の選び方、必要な資料、主治医への伝え方について解説します。
なお、病状によっては治療の開始を急ぐ必要があります。セカンドオピニオンを希望する場合は、主治医へ「いつまでに治療方針を決める必要があるか」を確認し、現在の治療を自己判断で中止しないでください。
セカンドオピニオンを受ける前に、まずは主治医から説明された「治療法がない」という言葉の意味を具体的に確認することが大切です。
一つの治療が難しいことと、すべての治療やケアができないことは同じではありません。
病変が重要な臓器、血管、神経などへ広がっている場合や、複数の臓器へ転移している場合は、手術によってすべての病変を切除することが難しいと判断されることがあります。
また、患者の体力や臓器機能から、手術による身体的な負担が大きいと判断される場合もあります。
ただし、「手術ができない」という説明が、薬物療法や放射線治療なども受けられないという意味とは限りません。
抗がん剤による治療中に、画像検査で病変が大きくなったり、新しい転移が見つかったりした場合は、現在の薬によってがんを十分に抑えられていないと判断されることがあります。
複数の病変のうち、一部だけが進行する場合もあります。
また、抗がん剤に効果があっても、副作用や臓器機能の低下によって、同じ薬を継続できないことがあります。
この場合は、別の薬剤、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬、放射線治療などを検討できるか確認します。
がんの種類によっては、複数の薬物療法が治療の順番に沿って行われます。
これまでに標準治療として推奨されている薬剤を使用し、十分な効果が得られなかった場合や、副作用によって使用できなかった場合は、「標準治療として提案できる薬がない」と説明されることがあります。
標準治療とは、効果と安全性について科学的な根拠が確認され、現在利用できる治療の中で推奨されている治療です。「一般的で水準の低い治療」という意味ではありません。
標準治療が限られている場合は、遺伝子検査、治験・臨床試験、症状を和らげる治療などについて確認することがあります。
放射線治療は、病変の位置や大きさ、周囲の正常な臓器への影響、過去の照射歴、患者の全身状態などを踏まえて適応が判断されます。
病変が脊髄、脳幹、腸管などに近い場合や、過去に同じ場所へ放射線治療を受けている場合は、必要な線量を安全に照射できないことがあります。
ただし、根治を目的とした照射が難しくても、痛みや圧迫、出血などを和らげる目的で放射線治療を検討できる場合があります。
抗がん剤、手術、放射線治療などによって一定の効果が期待できても、患者の体力や臓器機能が低下している場合は、治療による負担が利益を上回る可能性があります。
次のような状態が治療判断に関係します。
この場合は、積極的ながん治療よりも、痛みや息苦しさなどを和らげ、日常生活を支える治療が優先されることがあります。
医師が「治療は難しい」と説明した際に、「がんを完全になくすことは難しい」という意味で話している場合があります。
根治が難しくても、次のような目的で治療を行うことがあります。
治療法の名称だけでなく、「何を目的とした治療なのか」を確認しましょう。
セカンドオピニオンとは、現在の主治医とは別の医師に、診断や治療の選択について意見を求めることです。
紹介状、病理検査、血液検査、CT・MRIなどの画像をもとに、現在の診断や治療方針について第三者の立場から助言を受けます。
現在の主治医が間違っているかを判定する制度ではなく、患者が病状や治療内容を理解し、納得して選択するための仕組みです。
セカンドオピニオンは、現在の医療機関で治療を受けることを前提として、別の医師から意見を聞くものです。
一般的なセカンドオピニオン外来では、相談先の医師が資料を確認して意見を伝えます。原則として、その場で新たな検査や治療は行いません。
セカンドオピニオンを受けた医療機関で治療を希望する場合は、受け入れが可能かを確認し、初診予約や転院の手続きを別に行う必要があります。
がん治療では、科学的根拠に基づく標準治療を基本として治療方針を決めるため、別の医師へ相談しても主治医と同じ意見が示されることがあります。
同じ意見だった場合でも、次のような点を理解できることがあります。
複数の医師から同じ説明を受けることで、現在の治療方針を理解し、納得して選択しやすくなる場合があります。
| 確認すること | 主な内容 |
|---|---|
| 現在の診断 | がんの種類、病期、転移の状態が妥当かを確認します。 |
| 治療が難しい理由 | 何の治療が、なぜ難しいのかを整理します。 |
| 薬物療法 | 別の抗がん剤、分子標的薬、免疫療法などを検討できるか確認します。 |
| 遺伝子検査 | 薬剤選択につながる遺伝子・バイオマーカー検査があるか確認します。 |
| 放射線治療 | 特定の病変や症状への照射、再照射が可能か確認します。 |
| 手術・局所治療 | 限られた病変に手術やその他の局所治療を行えるか確認します。 |
| 治験・臨床試験 | 参加条件に合う試験があるか確認します。 |
| 症状緩和 | 痛みや息苦しさなどを和らげる方法を確認します。 |
| 今後の見通し | 治療する場合としない場合に予想される経過を確認します。 |
| 治療の目的 | 根治、進行抑制、延命、症状緩和など、治療で目指す内容を確認します。 |
がんの種類や治療歴によっては、現在までに使用した薬とは作用の異なる薬剤を検討できる場合があります。
薬物療法には、次のようなものがあります。
使用できる薬は、がんの種類、遺伝子変異、受容体、過去の治療、副作用、全身状態などによって異なります。
別の医師へ相談しても、必ず使用できる薬が見つかるわけではありません。
がん細胞の遺伝子変異、受容体、タンパク質の発現などを調べることで、分子標的薬や免疫療法の適応を確認できる場合があります。
また、多数の遺伝子をまとめて調べるがん遺伝子パネル検査が検討されることもあります。
治療前に検査を受けていても、治療後にがんの性質が変わっている可能性がある場合は、再び病変を採取する再生検や、血液を使った検査が検討されることがあります。
ただし、遺伝子検査を受けても治療につながる変化が見つからない場合があります。また、対応する薬が見つかっても、承認状況や治験の参加条件などにより使用できないことがあります。
薬物療法で全身のがんを十分に抑えられない場合でも、特定の病変へ放射線治療を行えることがあります。
例えば、次のような病変です。
複数の転移があっても、症状や危険性の高い病変を優先して照射する場合があります。
過去に同じ場所へ放射線治療を受けている場合でも、前回の線量や照射範囲などによっては再照射を検討できることがあります。
全身に病変がある場合でも、特に症状が強い病変や、生命・身体機能への影響が大きい病変に対して手術が検討されることがあります。
また、病変の部位や状態によっては、次のような局所治療が選択肢になる場合があります。
どの方法が適しているかは、病変の位置や大きさ、全身のがんの状態、患者の体力などによって異なります。
標準治療として提案できる治療が限られている場合は、新しい薬剤や治療法の有効性・安全性を調べる治験・臨床試験が検討されることがあります。
参加条件には、がんの種類、遺伝子変異、これまでに受けた治療、臓器機能、全身状態などがあります。
条件に合わなければ参加できず、参加できた場合でも効果が保証されるものではありません。
試験の目的、予想される副作用、通院回数、検査内容、費用負担などを確認しましょう。
積極的ながん治療が難しい場合でも、症状に対する治療やケアは続けられます。
症状に応じて、次のような治療が検討されます。
緩和ケアは、がん治療がすべて終了した後だけに受けるものではありません。薬物療法や放射線治療などと並行して利用できます。
セカンドオピニオンを有効に活用するには、現在の主治医から示された診断や治療方針を理解しておくことが大切です。
次の内容を確認しましょう。
まずは、現在の主治医から受けた説明を整理します。
そのうえで、セカンドオピニオンで何を確認したいのかを明確にします。
相談先として、セカンドオピニオン外来のある病院を探します。
現在の主治医へ、がんの種類や確認したい治療を専門とする医師を紹介してもらう方法もあります。
どの医療機関へ相談すればよいか分からない場合は、がん診療連携拠点病院などに設置されている、がん相談支援センターへ相談できます。
移動が難しい場合は、オンライン・セカンドオピニオンに対応する医療機関も選択肢です。
相談する病院が決まったら、窓口へ次の内容を確認します。
セカンドオピニオンを希望する場合は、現在の主治医へ伝えます。
主治医へ言い出しにくいときは、次のように伝える方法があります。
伝え方に悩む場合は、看護師、医療ソーシャルワーカー、がん相談支援センターなどへ相談できます。
セカンドオピニオンでは、患者の病状を客観的に確認できる資料が必要です。
主に次の資料を準備します。
必要な資料は相談内容や医療機関によって異なるため、申し込み前に確認してください。
セカンドオピニオンの相談時間は限られています。
聞きたいことを事前に整理し、優先順位をつけておきましょう。
一人で説明や記録をすることが難しい場合は、家族など信頼できる人に同行してもらう方法があります。
セカンドオピニオンを受けた後は、その内容を現在の主治医へ伝え、今後の治療方針について改めて話し合います。
相談先の医療機関で治療を受けたい場合は、治療を受け入れてもらえるかを確認し、転院や初診に必要な手続きを行います。
同じ「がん治療」であっても、医師や医療機関によって専門分野が異なります。
相談先を探す際は、次の点を確認しましょう。
確認したい内容に応じて、相談する診療科や医療機関を選びます。
| 確認したい内容 | 主な相談先 |
|---|---|
| 別の薬物療法 | 原発がんを担当する診療科、腫瘍内科 |
| 放射線治療 | 放射線治療科、放射線腫瘍科 |
| 手術 | 原発がんや転移臓器を担当する外科 |
| 遺伝子検査 | がんゲノム医療を行う医療機関 |
| 治験 | 治験・臨床試験を実施している医療機関 |
| 症状緩和 | 緩和ケア科、放射線治療科、症状に対応する診療科 |
放射線治療について意見を聞きたい場合は、放射線治療を専門とする医師が画像や治療歴を確認するかを確認します。
相談内容としては、次のようなものがあります。
装置名だけで医療機関を選ぶのではなく、自分の病変に対して安全で適切な治療計画を検討できるかが重要です。
遺伝子検査や治験を検討したい場合は、がんゲノム医療や臨床試験に対応する医療機関を確認します。
治験には参加条件があり、がんの種類、遺伝子変異、過去の治療、臓器機能、全身状態などによっては参加できない場合があります。
遠方の医療機関へ通う必要がある場合は、通院頻度、交通費、宿泊費なども確認してください。
相談先を決められない場合は、がん相談支援センターを活用できます。
がん相談支援センターでは、次のような内容を相談できます。
| 資料 | 主な目的 |
|---|---|
| 診療情報提供書 | 診断、病状、治療経過、現在の治療方針を伝えます。 |
| 病理検査結果 | がんの種類や性質を確認します。 |
| CT・MRIなどの画像 | 病変の位置、大きさ、転移の状態を確認します。 |
| 血液検査結果 | 臓器機能や全身状態を確認します。 |
| 薬物療法歴 | 使用した薬、効果、副作用、中止理由を確認します。 |
| 遺伝子検査結果 | 分子標的薬や治験の可能性を確認します。 |
| 手術記録 | 過去の手術内容や病理診断を確認します。 |
| 放射線治療記録 | 追加照射や再照射の可能性を検討します。 |
| 質問メモ | 限られた相談時間を有効に使います。 |
必要な資料が不足している場合は、現在の医療機関や、過去に治療を受けた医療機関へ提供を依頼します。
資料がそろっていないと、相談先の医師が病状を正確に判断できず、一般的な説明にとどまる可能性があります。
どの資料が最低限必要か、事前にセカンドオピニオン先へ確認してください。
セカンドオピニオン外来は、原則として公的医療保険が適用されない自由診療です。
費用は全額自己負担となり、相談時間や医療機関によって異なります。
遠方の医療機関へ相談する場合は、交通費や宿泊費が必要になることもあります。
予約時に、相談費用、追加料金、支払い方法などを確認してください。
セカンドオピニオンの予約や資料の準備には時間がかかる場合があります。
がんの種類や進行状態によっては、治療を開始する時期が今後の経過に影響することがあります。
主治医へ、次の内容を確認しましょう。
セカンドオピニオンを受けても、新しい治療が必ず見つかるわけではありません。
現在の主治医と同じ治療方針が示される場合もあります。
その場合でも、現在の病状や治療が難しい理由を理解し、納得して今後の方針を選ぶことにつながります。
複数の医療機関から意見を聞くことはできますが、希望する治療を提案してくれる医師が見つかるまで相談を繰り返すと、治療開始が遅れる可能性があります。
相談にかかる費用や移動による身体的な負担も考慮する必要があります。
どの医療機関へ相談するか迷う場合は、がん相談支援センターで目的と相談先を整理しましょう。
別の医師からも「積極的ながん治療は難しい」という意見が示された場合は、その理由を具体的に確認しましょう。
聞いた内容を現在の主治医へ持ち帰り、今後の方針を改めて相談します。
積極的ながん治療が難しい場合でも、次のような医療や支援を利用できます。
今後どこで、どのように過ごしたいかも医療者へ伝えましょう。
積極的ながん治療を行わないことと、医療やケアが終了することは同じではありません。
痛み、息苦しさ、吐き気、不眠、不安などに対する治療は続けられます。
患者が大切にしたい生活を支え、苦痛をできる限り軽減することも重要な医療です。
標準治療として提案できる治療が限られている場合、インターネットなどで自由診療の治療を見つけることがあります。
自由診療には、国内で承認されていない薬や、有効性・安全性について十分な科学的根拠が確認されていない治療が含まれる場合があります。
自由診療を検討するときは、次の点を確認してください。
「必ず治る」「どのがんにも効く」「副作用がない」など、効果や安全性を断定する説明には注意が必要です。
別の薬物療法、放射線治療、遺伝子検査、治験などが提案される場合はありますが、必ず新しい治療が見つかるわけではありません。
現在の主治医と同じ治療方針が示される場合もあります。
セカンドオピニオンは、患者が納得して治療を選ぶために認められている仕組みです。
「現在の治療方針への理解を深めたい」と伝えましょう。言い出しにくい場合は、看護師やがん相談支援センターへ相談できます。
セカンドオピニオンと転院は異なります。
別の医師から聞いた意見を、現在の主治医へ持ち帰って相談できます。
相談先で治療を受けたい場合は、受け入れ可否の確認や初診・転院の手続きが別途必要です。
患者本人の同意がある場合に、家族だけの代理相談へ対応している医療機関もあります。
必要な同意書や家族関係を確認する書類など、条件は医療機関によって異なります。予約前に確認してください。
オンライン・セカンドオピニオンに対応する医療機関があります。
遠方への移動が難しい場合の選択肢ですが、必要書類、画像データの提出方法、通信環境、本人確認などを事前に確認する必要があります。
複数の医療機関へ相談することはできます。
ただし、病状、治療選択の期限、費用、移動による負担を考慮する必要があります。
相談する目的を整理し、専門性の合う医療機関へ絞ることが大切です。
緩和ケアは、積極的ながん治療が終了した後だけに行われるものではありません。
薬物療法や放射線治療などと並行して、痛みや不安などを和らげるために利用できます。
「もう治療法がない」という説明が何を意味するかは、患者ごとに異なります。
手術ができないのか、使用できる抗がん剤が限られているのか、放射線治療が適さないのか、全身状態から治療の負担が大きいのかを具体的に確認することが大切です。
セカンドオピニオンは、必ず新しい治療を見つけるための制度ではなく、現在の病状や治療方針を理解し、納得できる選択をするための仕組みです。
別の薬物療法、遺伝子検査、放射線治療、手術、治験などを確認できる場合があります。一方、別の医師からも同じ治療方針が示されることがあります。
同じ意見だった場合でも、治療が難しい理由、今後の見通し、症状を和らげる方法を理解することにつながります。
相談する際は、紹介状、病理検査、画像データ、これまでの治療歴などを準備し、病状による時間的な制約も主治医へ確認しましょう。
積極的ながん治療が難しい場合でも、痛みや不安などを和らげ、患者と家族の生活を支える治療やケアは続けられます。
